【公式】株式会社sfrth

一方通行のコミュニケーションに
誰が得をするでしょうか。
相手を大切に想い、尊重する。
そこで初めて“繋げる”ことができる。
私たちsfrthは、
それがPRを軸としたマーケティングの
本質だと考えます。

すべての人を想い、
すべての人のライフストーリーを広げる。

: 相手の琴線を大切に

: 相手の五感を大切に

: 相手の決意を大切に

: 相手の理念を大切に

: そして、
全てを繋ぐ役割を全うする

私たちsfrthは、指揮者としてタクトを振り、
真に共感するPRプランを創るための演出をします。
目の前に存在するライフストーリーを広げ、
すべての人に新しい世界を見つけてもらうために。

［業務領域］: PRに関する総合プロデュース／
PR×ADプロモーション
デジタル・SNSマーケティング／
全国地方紙PRプロモーション

2010年代に過渡期を迎えた戦略PR。飽和し、溢れかえった情報。言いたいコトを露出させるだけでは、見えも聴こえもしていないでしょう。本当に伝えたい人へ、本当に伝えたい情報を届けたい。そのためにできることはなにか。全員が共鳴する “繋ぎ目” はどこか。私たちsfrthは、１人でも多くの人へ情報を届けるため、その時にあり得るであろう全ての視点で、“繫げる”ための点を見つけ出し、一連のPR活動におけるプロデュースを、愚直に、着実に、確実に遂行します。それが、たとえどれだけの遠回りでも。

［業務領域］: 企業ブランディング／
商品ブランディング／
PR、IRリスクマネジメント

目移りの激しい現代において、直接的な利益になりにくいブランディング活動は、後回しになりがち。しかし、ブランド力を向上させることは、企業や商品の魅力と底力の向上に直結します。企業や商品の根幹を着実に太くします。私たちsfrthは、社内外で課題となる情報をゼロから分析し、解決に向けた戦略を起案、実現。さらに、単なるブランド力誇示だけでなく、アウトプットにPRエッセンスを組み込む。これにより、インナー・アウターの両視点で、認識・理解のレベルをスピーディーに向上。そして、個人投資家や機関投資家など、IRケアもマネジメント・デザインします。

［業務領域］: 日本でのインバウンドPR／
海外地でのアウトバウンドPR
海外メディアタイアップ

情報チャネルの多様化により、これまで見えていなかった日本の魅力。今後も伸長を続けることが予測されているが、実際は、行政主導のマクロ型PRが多く、いち企業や事業にスポットが当てることが、今後の海外PRにおける大きな課題といえます。私たちsfrthは、これまでの実績を経て独自構築した日本駐在の海外メディアリレーションで、大小とわず多様なインバウンドPRを実現可能。また、世界各国のメディアバイイングや、海外の地で行うアウトバウンドPRも可能。日本企業の海外進出もサポートします。そして、50以上の国と地域における、日本メディアの現地支局リレーションもあり、逆輸入型のPRもコンサルティング可能。

［業務領域］: 地方、離島、島しょ地域PRプロデュース／
農耕放棄地再生プロデュース事業
海浜再生プロデュース事業／
環境保全型プロモーション

東京一極集中型と言われている現代。地方の自治体は様々な施策に打って出ている。しかし、これらに残念と感じるのは、同じようなプロポーザルが乱立していて、より多く露出することが、成果や正義を成していることです。自治体がマクロ視点でPRして目立っても、昨今のユーザーのミクロ視点に合っていない。私たちsfrthは、１つでも多くの自治体やその土地の魅力を、モデル事業仕様にプロデュース。同じ悩みを持つ第三機関とも連携し、モデルケースの汎用、更なるレベルアップ、新たなミクロコンテンツの開発やケア、SDGs掲題の実現までをカバレッジします。

私たちsfrthに、上下関係は皆無。
真に共感するコトを創り出すためには、
互いに尊重し合い、想い合うこと。
いいコトはその先で必ずや生まれると信じ、
邁進しています。

ポートフォリオ

@sasa198643

日本大学芸術学部卒業。
大手広告代理店にてプロモーション職として4年間勤務し、
PR会社国内最大手ベクトルグループで7年間勤務。
ベクトルグループ時代には、
初の地方進出に伴い、関西支社を立ち上げ責任者にも就任。
ベクトルグループを退職後、株式会社TOPBANANAにて、
広告・PRという枠に囚われない“Free Promotion”を展開。
2022年、株式会社sfrthを創業。
経済産業省・文部科学省・中小企業庁などの省庁案件や、
東京五輪招致・大阪万博招致・地方行政のPR案件を担当。
一方民間企業では、
製薬会社、化粧品、ゲーム、家電、大手外資系ホテルの
PRプロモーションなどを数々担当。
ソリューション型ではなく、プロモーション型の
広報・マーケティング業務を多く担っている。